【仮想通貨】ICOとは｜IPOとの違いや仕組み・注意点を解説

こんにちは、ジェーソンです。

仮想通貨をはじめると、耳慣れない言葉を目にすることも増えます。

どうやら、ICOがいいらしい
ICOだと稼げるよ！と言われても意味もやり方もわかりませんよね？

じゃ、ググればいいじゃん…という話になりそうですし、実際にググられたのだと思います。

僕も実際にググったのですが、よくわからない解説が多かったのも事実です。

そこで、本記事ではICOについて噛み砕いて解説します。

読み終えると、ICOが何かわかりますよ。

ICOとは

ICO（Initial Coin Offering）とは、新規公開暗号資産を使った資金調達のことです。

企業などが独自の暗号資産トークンを発行し、資金を集めます。

トークンが取引所に上場すると、一時的に値が上がることがあるので、出資者は大きな利益を上げられる可能性があります。

ICOとIPOの違いとは

ICOが暗号資産の新規公開だったのに対し、IPO（Initial Public Offering）とは、新規公開株式のことです。

同じように新規公開することで、企業は資金を調達でき、出資者は利益を上げられる可能性があります。

ICOとIPOでは、発行のハードルが異なります。

IPOで株式を発行するには、証券取引所に上場する必要がありますが、ICOでは誰もが新規に発行できます。

その分、ICOの信頼性が低く、場合によっては損失をかかえる可能性もあります。

ICOのメリット・デメリット

ICOのメリットとデメリットを挙げます。

ICOの注意点

ICOの注意点を3つご紹介します。

それぞれ解説していきます。

詐欺的なICOに注意

ICOはIPOと比べると、かなり審査がゆるいです。

そのため、資金集めを目的とした悪質な発行者もいて、資金調達後に姿を消すといった詐欺事案もあります。

プロジェクトの失敗に注意

詐欺事案でなくても、プロジェクトが思うように運ばず、中止となるパターンもあります。

中止になるとトークンの価値がなくなり、塩漬けとなってしまいます。

ICOの法整備に注意

ICO関連の法整備は、まだ整っていません。※2022年6月15日時点

そのため、犯罪が疑われるような不正なICOがあっても、それらを罰する法律がないのが現状です。

トラブルに巻き込まれたとしても、法的な救済は受けられないので、自己責任となります。

トークンを購入するときにすべき注意

ICOに投資するなら、企業のホワイトペーパーを慎重に見て、下調べをしましょう。

どんなプロジェクトなのか。将来性は期待できるか。

そして大事なのが、余剰資金で行い、無くなってもいい金額で投資することです。

上がれば儲かりますが、下がれば二度と上がってこないというリスクもあります。

まとめ

おさらいですが、ICOとは新規公開される暗号資産でしたね。

ICOは魅力的ですが、ハイリスクハイリターンです。

投資を考えるなら、企業のホームページにいって、ホワイトペーパーに目を通しましょう。

プロジェクト内容を、Google翻訳を使いながら把握してくださいね。

事故っても、法的な助けは得られないことを覚えておきましょう。